10/30〜11/3のゲストコラムは…
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◇10月ゲストコラム◇
全年代必見の介護問題💭
2025年問題から考えるべきこと
鈴木淳一@介護福祉士
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今回は
またまた生きていく上で
避けては通れない
【年金・医療・介護】問題…💭
今バリバリ働かれている方にとっては、なんとなく
「まだ先の話だよね〜」
「自分にはまだ関係ないよ」と思われがちな問題です。
ただ確実に必要な年代になるし、少なくとも今でも影響はあるし…ぜひ現状を知って考えておくべきことがたくさんあります。
今回は、そんな問題について
【プロの現役介護福祉士】鈴木さんのコラムで学びます✨
介護の現場でご活躍されながら
ブログ、Instagram、note、ラジオCM…様々な媒体で情報発信をされている鈴木さん。
さらに「元ヤン×介護福祉士」という気になるポイントをもつ鈴木さんですが、介護の世界に進んだルーツは、、？
詳しくは1日目のコラムで🙌
初回配信は…本日19時！
お楽しみに✨
介護・福祉の話題をカジュアルに！
カジュアルに介護・福祉の話題を気軽に楽しめる
コミュニティラジオfmGiG(https://www.fm-gig.net/)にて
「fm GIG 認知症介護ラプソディ」
というラジオ番組が
毎週水曜日
お昼13:00〜
深夜1:00〜(再放送)
放送されています。
番組内のラジオCMの協賛スポンサーになりラジオCMにて番組、コーナーのスポンサーとして月イチコーナーも担当しています。
ジュンジュンの
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「今」を知り「未来」を見立てる
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『Inspire 』は、ニュースから「今」を知り「未来」を見立てる情報プログラム。
こちら知る機会があればと思い仲間内で、皆様へ発信しています。
よろしくお願い致します。
#1 自己紹介＆少子高齢化、地域医療・介護の限界
皆様はじめまして。
今回コラムを担当させていただく、すずケアコ・プロダクション代表鈴木淳一と申します。
５日間お付き合い頂けたらと思います。
よろしくお願い致します。
今回は一人の現場介護職の視点から皆様へ
高齢者の増加により、年金・医療・介護のニーズが高まりから来る
2025年問題についてお伝えしたいと考えております。
コラム1日目は先ず簡単に私の自己紹介を。
すずケアコ・プロダクション
代表 鈴木淳一と申します。
2000年公的介護保険が出来てから、祖母の介護をきっかけに20歳〜41歳になる現在までほぼ介護現場を中心としたお仕事をして来ました。
一応プロの介護士「介護福祉士」です。
私は高校中退をしており途中高卒認定試験(旧大検)を取得と決して学歴も無く特別な才能を持った人間ではありません。
また介護のプロとしても決してカリスマでもありません。
世間で言えば落ちこぼれと呼ばれる様な経歴の人間です。
そんな私が介護の問題、又高齢者の問題に人一倍に関心を寄せるのはおじいちゃん、おばあちゃんっ子であった事もあります。
それに何より若い頃にグレた時期があり、祖父母の愛情が更生のきっかけとなり
介護が必要となった祖母の介護に関心を寄せてから徐々に介護の仕事、プロフェッショナルとしてキャリアへと繋がって行きました。
グレた頃のヤンキー時代でさえ、ワルさを極めていたわけではありませんでしたが、
悪ぶっているのがカッコいい。
そんな感覚でいたとはいえ素行が悪かったのは事実でした。
そんな中付き合いも段々と悪仲間ばかりとなり、すっかり不良に馴染んでしまい高校も二年進学前に惰性的に辞めてしまい、中途半端な思春期から10代後半を迎える事になってしまいました。
そんな頃、愛情深い祖母の為に勉強した介護の道へ19,20歳の頃に入る事になります。
自覚するしないに関わらず任侠介護士ならぬ
「ヤンキー介護士」になっておりました笑
ただ、介護にはさまざまな業種からの転職者が多く、学歴やそれ以前の職歴よりも、いわば人間力が試される、という面があるのも事実でありそれが、この介護の仕事のおもしろさの一つかもしれません。
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少子高齢化
地域医療・介護の限界
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地域の健康教室や会合、あらゆる集まりにおけるコミュニティは、地域医療・介護にかかる前の段階を活動領域としています。
地域全体の健康度を高めたり、繋がりを強めることで、専門機関と連携しながら地域医療・介護の負担を減らす意義があります。
しかし地域コミュニティは限界に…
もともと介護は家庭内での家族介護で身内が支える事がとされていました。
又、地域の中で支え合っていた生活が支えられない時代になってきました。
コロナ禍もあり、例えば日本各地の観光地や娯楽など昔から続いていたお祭りなどの伝統行事が開催できない…多くの事…又、日常生活におけるあらゆる事が未だに制限がかかる生活を強いられています。
老老介護と言われる高齢者による高齢者の介護なども問題となってきています。
地域の住民と住民の間に入ることで繋がりを再構築し、地域の中の支え合いを取り戻す必要がありますが、住民による自助努力では崩壊しつつある地域コミュニティにおける役割では支えきれない現実が明るみになって来ました。
今目の前にある2025年問題。
少子高齢化は散々言われてきており、高齢者が多いと言うのは皆様何となくお分かりになるかも知れません。
その2025年問題とは、超高齢化社会を迎えるにあたり、社会保障費の急増などが見込まれる社会問題の事です。
私なりに生い立ちから高齢者の数々の問題について考え研究してきたキャリアの中で、介護業界の抱えるネガティブな側面と明るい本当の姿を可能な限りお伝え出来ればと考えております。
残り4日間お付き合い頂ければ幸いです。
#2 介護問題はマイナー
一人の現場介護職の視点から皆様へお伝えさせて頂ければと思います。
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日本の
介護保険制度ができるまで
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まず介護保険制度の創設に至る経緯を振り返ります。
介護保険法は当時の1990年代から2000年初頭の政局の影響を受けました。
具体的に制度創設が決まるまでのプロセスでは、自民、社会、さきがけの連立与党を中心に議論が進んだものの、制度スタート時には自民、自由、公明の枠組みになりました。
こうした政治変動の中、制度開始直前の1999年10月、当時の自民党の亀井静香政調会長が「子どもが親の面倒を見るという美風が損なわれ、子が親を貴ぶ『美風』の価値観の損失」という状況を憂いていたと言います。
社会の高齢化に伴い、介護が必要な高齢者が増加し、医療の進歩や平均寿命が延びることなどにより介護期間が長期化したことで介護の需要が増していました。
また拡大家族から核家族へ移行する中、高齢者が高齢者を介護する「老老介護」が出現し、従前の家族だけで介護をすることを想定した老人福祉・老人医療制度では対応が限界を迎えていました。
このような背景により、高齢者を社会全体で支える仕組みが必要となり、公的介護保険制度の導入が本格的に議論されました。
こうした経緯も経て、平成12年（2000年）4月1日に介護保険法が制定されました。
以前の日本の公的介護制度は、老人福祉法による福祉の措置として、やむを得ない事由による行政措置の範疇に留まっていたのですが、これにより措置から契約となり、自己責任論、民の参入による競争原理を生かした方法になっており、もちろん自由市場経済でも導入されるわけです。
当時は保険あってサービス無しとも心配されましたが、今では多くの民間企業が参入するまでに至っています。
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保険料は何歳から払う？
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40歳になると介護保険への加入が義務付けられ、保険料を支払うことになります。
40歳から64歳までの被保険者は加入している健康保険と一緒に徴収されます。個別の保険料の決め方には全国健康保険協会、市町村国保、各健康保険組合によって異なります。
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介護問題はマイナーである
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保険ですから、皆で保険料を負担して、必要な方に給付する仕組みになっています。
どんな保険でもそうですが、給付を受けるには色々手続きをしなければなりませんし、受けられるかどうかの審査もあります。
制度の運営主体（保険者）は、全国の市町村と特別区［東京23区］（広域連合を設置している場合は広域連合）（以下市区町村）で、保険料と税金で運営されています。
サービスを受けるには原則1割の自己負担が必要です。
ただし、前年度の所得に応じて、自己負担率が2割あるいは3割になる場合もあります。
制度が元々、要介護高齢者の支援を想定している以上、介護保険だけで障害者や医療的ケア児、家族介護にまつわるケアラー支援を考えるには難しい面があります。
そのため介護保険の枠組みだけでなく、制度・分野ごとの縦割りを超えた支援を目指す「地域共生社会」の一環として、障害者福祉や社会的孤立の解消なども意識した支援が必要になると思われます。
介護保険は介護が必要な方に、その費用を給付してくれる公的な社会保険です。
その為、当事者になって初めて必要性に気付き、また多くの不備な点、多様な問題点に直面する介護当事者問題なのです。
国民的話題とならないのは日本がそれだけ平和だからだとも言えます。
困っている人の為に出来た法律とは言え困っていない人が色々想定しながら作った法律。
当事者目線に欠けるのが日本の福祉制度の現実でもあります。
故にマイナーなのです。
今日はここまでと致します。
#3 目前の2025年問題
3日目は2025年について具体的に触れたいと思います。
2025年、いわゆる団塊の世代推定800万人全員が75歳以上、つまり後期高齢者となります。
2025年問題とは、その超高齢社会が訪れることで生じるさまざまな影響のことを言います。
また高齢社会の到来と共に進む少子化による、現役世代の不⾜から来る労働者不⾜は2つの問題を指摘しています。
2025年問題がもたらす企業への深刻な影響は、大きく分けると「事業承継問題」と「人材不足」の二つです。
1つめは、⾼齢者に必要な介護や医療、その他⾼齢者の⽇常⽣活を⽀える産業が、⼗分なサービスを提供できないことで売り上げが好調でも、慢性的な⼈⼿不⾜や後継者不⾜を原因とする倒産が増えていく事が予想されます。
2つめは、このままの状態が続くと、2040年には若年労働⼒不⾜はさらに深刻化し、事業所の倒産、⽣産性の低下、経済 成⻑の低下、そして⽣活を⽀えるサービスが満⾜に受けられない事態が発⽣すると懸念されます。
2025年問題はさらに2030年問題、2040年問題へ引き続くわけです。
少⼦⾼齢化を社会背景に介護現場でも同様、介護労働者の割合も⾼齢化が深刻です。
厚⽣労働省の「福祉・介護⼈材の確保に向けた取り組みについて」によると、介護職員の有効求⼈倍率は2010年から2017年 にかけて増加の⼀途をたどっており、全産業の有効求⼈倍率は1.5倍に対して2017年の介護職員の有効求⼈倍率は3.5倍以上となっています。
また最新の2023年7月度厚労省の発表によると訪問介護、ヘルパーの有効求人倍率が過去最高の15.53倍。
訪問介護の人材不足が更に悪化されるネガティブなニュースが流れました。
そうした流れを食い止めようと
2025年を前に社会保障全般の改革がスタート。
2025年問題の対策として政府は年金、労働、医療、介護など各分野における改革のため、議論を進めています。
年金については、一部法改正をし、厚生年金の加入条件緩和を検討。
パートなどの短時間労働者が厚生年金に加入しやすくなるほか、労働については高齢者の就労促進が議論されてきました。
2021年４月１日から「高年齢者等の雇用の安定等に関する法律」（高年齢者雇用安定法）の一部が改正され、施行されています。
これは70歳までの就業機会の確保について、多様な選択肢を法制度上で整え、事業主としていずれかの措置を制度化する努力義務を設けるものです。
ここまで踏まえて見ても、介護現場から見ても、健康な人は70歳代でも就業を促し世間的にも介護を必要とする高齢者の方々への同年代の労働者を介護現場へ送り込み老老介護職の就業もいとわない本音が透けて見えます。
ここまで介護保険を導入し、介護現場へ一部民間企業による自由市場の導入、介護サービスは公→民へと
介護サービスも契約による自己責任にとし、ましてや公的な扶助はあくまでも最低限へ保険あって人材不足からサービス無しでは、介護の社会化を訴えた介護保険の理念はおきざりになってしまいます。
利用者本人がサービスを選び、経済力や本人の判断力に一任、決めることとする本人の責任「自己責任」でなく
「社会でささえる」こと
介護保険導入の合言葉は
「介護は社会でささえよう」でした。
2025年問題を機に、ぜひ身近な福祉の問題に少しでも関心を寄せて頂けたらと思います。
制度の概要から直面している問題と言うのが、以上のあらましになります。
残り２日間お付き合い頂けましたら幸いです。
#4 日本の2025年問題に対する唯一の処方箋
本日は今後の持続可能な社会と言うテーマを少し触れたいと思います。
日本は、高齢化率が世界で最も高い国です。
今、国際社会が2030年までに持続可能でよりよい世界を目指し
国際目標17のゴール・169のターゲットから構成され，地球上の「誰一人取り残さない（leave no one behind）」ことを誓い
持続可能な開発目標（SDGs：Sustainable Development Goals
SDGsと言うものを掲げています。
2025年問題を前にして社会保障政策も持続可能な制度として未来に残せるように一人ひとりができることから関心を持ち各個人ができることから始めることが2025年問題の対策で最も重要だと言えます。
高齢化の進行を止めることはできませんが、一人ひとりが認知症予防のための運動習慣や認知症高齢者との関わりなど社会参画を目指し、共に共生社会を作り上げる機運の高まりなどで思わぬ社会保障費の抑制につなげられる可能性があります。
就業中の人が、今後家族介護をすることになった場合、介護休暇や介護休業制度などを利用して、介護離職せず働き続けることも企業の人材不足の一助となり得ます。
2025年、その先の30年、40年問題を乗り越える展望を描き、持続可能な社会を未来へとバトンタッチするミッションを一人一人が担っていると気付き、今できることから対策をおこなう地道な一歩こそがこの国の問題に対しての処方せん、唯一の手段だと思います。
ここまで4日目もお付き合い頂きありがとうございました。
5日目はここまで堅苦しいテーマで緊張感のある内容だった為、最後にブレイクタイムとして、介護のカジュアルな話題と、知られていない本来の役割をお伝えしたいと思います。
また明日のコラムまでお付き合い頂けましたら幸いです。
#5 介護を完全にロボットに任せられる世は来る？
5日目、最終日となりました。
介護問題と言うと高齢者を中心に介護難民・老老介護・高齢者虐待などだけではなく障害者、児童分野にも障害児なども含まれます。
つまり本当は全年代に関わる問題ではあるのですが、中々介護問題って普通に身近な問題だと感じる場面は少ないものです。
誰もが避けては通れない介護に関するあらゆる問題。
将来を考えて漠然と不安になるけど、何が問題で何の対策が必要か。
知る機会もまた少ないものです。
正直現場にいるとネガティブな事も確かにあるのは現実で、直視してばかりだと疲弊してしまいます。
医療は治療、医療で直せない不治の病を除き、治療が終えれば医療サービスはそこでひとまず完結します。(医療が終身必要ではない言う表現ではありません)
病院へ入院すればひとまず退院と言う形がありますが、
介護と言うと在宅などもあり終身生き抜く最後まで続いていくものです。
終わりが見えない為、疲弊から直面する問題にどうしてもネガティブになってしまう分野だと言い換えてもいいと思います。
究極論、介護が必要では無くなった状態になること、本人が自立出来る状態こそがもっともポジティブ、最終目標ではあるとも言えます。しかしながら、高齢者分野を中心に「介護」と言う言葉、概念、職業が生まれ、私達はこれまでの事実を知る事になりました。
決して歴史が長い分野とは言えず、介護は新しい考え方とも言えます。
ところでちょっと前に
「介護の仕事は誰にでも出来る」
この発言は巷でよく昔から言われていますが
かのホリエモンもこの事に言及してかなり前に物議をかもした事があります。
ホリエモンの愛称で知られる
堀江貴文さん。
ホリエモンが介護の仕事について現X(当時Twitter)媒体でポスト(ツイート)し、
「介護は誰でもできる仕事だから給料があがらない」
「将来ロボットができて人がいらなくなる」
堀江さんは2006年に証券取引法違反の疑いで逮捕され、2011年38歳のときに懲役2年6ヵ月の実刑が確定後、報道では長野刑務所に収監されていた時期に高齢受刑者を世話する係で、排泄物の処理をしたり、入浴させたりといった仕事をしていたそうです。
脱税当時刑務所に収監されながらも収監中の様子を綴った本の出版でも話題になりましたね。
刑務所受刑中の収監生活における介護と言うのは私には分かりません。
ただ、規則に乗っ取り十分なケアが必要な方に支援されていたのだと推察されます。
その中で感じたホリエモンこと堀江貴文さんの感じた事も介護の一部分ではあるものの、素人目に見てもそう見える、感じるものでもあるのだと思います。
これは長年介護業界が、世間国民に介護の専門性を認知、または怠って来た弊害だとも言えます。
介護の本来の仕事はロボットが代替え出来る内容ではありません。
※現テクノロジーのロボット技術水準を含めながらこれをロボットやAIに完全に置き換えることは難しいと思いますし、利用者がそれを望むとも思えません。
自立支援、認知症ケア、看取り・・・
様々な分野の代行をこなす。
いずれも本来は科学的な知識、アセスメント能力に基づき、憲法にて保障される生存保障権、幸福追及権の追及・実現を目指す。
クライアントの要望に答える事を目的とした高いコミュニケーション能力、プランニング能力、マネジメント能力な総合的な人間力が求められる、専門性の高い仕事だと思います。
そして、新しい領域、考え方・価値観の創設を目指す新しい学術・科学領域なのです。
ここまで駈け足でコラムにて介護のうんちゃらかんちゃら語って来ましたが、私は上記の内容を実践出来る達人ではありません。
落ちこぼれながら、たくさん失敗してきてたくさん感じて来た事。
ただ他の人より介護の問題について考える時間が多かった、ただそれだけの事でした。
そんな私なんかが自分の言葉でお伝えして来た事。
小難しい内容ばかりで、大変恐縮ですが、何か感じて頂けましたら幸いです。
お付き合いありがとうございました。